運営側にもメリットがある
双方にとってメリットのある学習方法
研修コストを削減できる
運営側がeラーニングを導入するメリットとしてまず挙げられるのが、研修コストを削減できる点です。eラーニングを導入すれば、受講者を集めるための交通費や会場費、教材費、講師の費用を削減できます。また、集合型研修では同じ研修内容でも会場ごとに費用が発生しますが、それも削減可能です。この他にも、飲み物代や食事代などがかかるケースもあります。それらの研修コストを一気に削減できるのは、運営側にとっては非常に大きなメリットです。
機会を平等に提供できる
学習の機会を平等に提供できる点も、eラーニングを導入するメリットとして挙げられます。組織全体の知識を底上げするためには、学習する機会を平等に提供しなければなりません。しかし、集合型研修の場合は会場や受講者の都合で研修を受ける回数が変動する可能性があります。そうなった場合、次回以降の研修を理解度の低いポイントに合わせて継続するか、受講者に自習を促すと知った対応が必要になるでしょう。これは、運営側の手間が増えるだけでなく、受講者が不満を抱くきっかにもなります。そういったリスクを最小限に抑えられるため、介護施設でもeラーニングの導入が進んでいます。
管理しやすい
学習履歴や成績を管理できる点も、運営側がeラーニングを導入するメリットの1つです。eラーニングでは、受講者の行動履歴をデータで記録できます。どの受講者が、いつ、何の学習をしたのかを、学習管理システム（LMS）を用いてデータベース化します。ある程度のデータが蓄積すれば、それを基に人事評価やシステムの改善に活かせる点も、運営側にとっては大きなメリットです。
教材のカスタマイズが容易
教材の配布や更新、転用が容易な点も見逃せません。例えば、eラーニングを活用してコンプライアンス研修を実施するとします。コンプライアンス研修を行う際は、法律の改正に合わせて内容を修正したり、理解度向上のために最新の事例に差し替えたりしなければなりません。こういった修正や追記に関して、eラーニングは部分的に新しい内容に更新することができます。また、教材の一部を他の教材に転用することも可能です。
プログラムを自由に構築できる
受講者ごとにプログラムを構築できる点もメリットとして挙げられます。教材の組み合わせを受講者ごとにカスタマイズできるので、中途採用や部署移動などで知識に偏りがあるケースでも、適切なポイントから学習の機会を与えられます。日本では人材の流動化が進んでおり、介護業界も例外ではありません。受講者の状況に応じたプログラムを構築できる点は、大きなメリットといえます。
